医師不足と「直美」現象 - もはや医師の自由診療流出は制御不能？

「直美」とは、「直接美容医療」の略称で、初期研修を終えた医師が保険診療の分野を経ずに、すぐに美容医療などの自由診療分野に進むことを指します。この現象は、若手医師のキャリア選択の多様化を示す一方で、保険診療分野の人材確保に影響を与える可能性があるとして、議論を呼んでいます。

「直美」現象の最大の要因は、保険診療と自由診療の間に存在する大きな収入格差です。厚生労働省の統計によると、保険診療の勤務医の平均年収は以下のようになっています：

一方、自由診療の医師の平均年収は：

ほどにもなるとされています。この差は、特に若手医師にとって非常に魅力的です。20代で既に2倍以上の年収差があることが、「直美」現象を加速させる大きな要因となっています。

さらに、労働環境の違いも重要な要因です。保険診療の現場、特に病院勤務医の約37.8%が月80時間以上の時間外労働を行っているのに対し、美容医療などの自由診療分野では比較的労働時間が短く、ワークライフバランスを取りやすい環境が整っていることが多いです。

「直美」現象により、保険診療分野、特に地域医療の担い手が不足する可能性が高まっています。厚生労働省の「医師偏在指標」によると、2020年時点で最も医師が多い徳島県（338.4人）と最少の埼玉県（177.8）で約1.7倍の開きがあります。

美容外科を初めとする自由診療クリニックは比較的都会の地域に進出していることを考えると、直美現症により、この地域間格差が更に拡大する懸念があります。

特定の診療科、特に労働環境の厳しい診療科（救急科、産婦人科など）で医師不足が深刻化する可能性があります。厚生労働省の2019年の調査では、週60時間以上勤務する医師の割合が、脳神経外科で53%、外科で51%、救急科で50%と高くなっています。

1. 「直美」現象に代表される医師の自由診療への流出は、もはや避けられない流れのように見えるかもしれません。しかし、保険診療と自由診療のバランスを取り、地域医療を守るための対策は存在します。特に重要なのは、保険診療の処遇改善と地域医療へのインセンティブ強化ではないでしょうか。

1. 保険診療の魅力を高めるためには、まず診療報酬の戦略的な引き上げが不可欠です。入院基本料や初再診料の引き上げにより、若手勤務医や事務職員の処遇を改善することができます。さらに、地域別診療報酬の導入を検討することで、医師不足地域への経済的インセンティブを設けることも可能でしょう。
2. 労働環境の改善も重要な課題です。2024年4月から本格的に始まった医師の働き方改革を着実に推進し、長時間労働の是正を図る必要があります。同時に、タスクシフト/シェアを進めることで、医師の業務負担を軽減し、より効率的な医療提供体制を構築することが求められます。

1. 地域医療の担い手を確保するためには、経済的インセンティブの拡充が効果的です。例えば、地域医療に従事する医師への税制優遇措置を導入したり、地域医療貢献度に応じたポイント制度を創設し、昇進や研究費獲得に反映させたりすることが考えられます。
2. キャリア支援の強化も重要です。地域医療に従事する医師へのキャリアアップ支援制度を充実させることで、地方勤務のデメリットを軽減できるでしょう。
3. また、地域枠制度の拡充と奨学金返還免除制度の見直しにより、若手医師の地域定着を促進することができます。地域医療の魅力を高めるためには、テクノロジーの活用も欠かせません。遠隔医療の推進により、地方勤務医の負担を軽減することができます。
4. さらに、AI診断支援システムの導入によって業務効率化を図り、医師の働きやすい環境を整備することが可能です。

1. 将来的には、保険診療と自由診療を柔軟に組み合わせた新しい勤務形態や診療科の創設も検討に値するでしょう。例えば、週の一部を保険診療に、残りを自由診療に充てるといった柔軟な勤務形態を導入することで、医師個人の希望と社会のニーズの両立を図ることができるかもしれません。
2. これらの対策を総合的に実施することで、保険診療の魅力を高め、地域医療を守りつつ、医師個人の希望も尊重できる環境づくりが可能になるでしょう。完全に自由診療への流出を止めることは難しくとも、バランスの取れた医療体制を構築することは十分に可能なはずです。
3. 今後は、これらの対策の効果を継続的に検証し、必要に応じて調整を行っていくことが重要です。医療界全体で対話を重ね、持続可能な医療体制の構築に向けて取り組んでいく必要があります。医師一人ひとりの希望を尊重しつつ、社会全体の医療ニーズに応える体制づくりが、今後の日本の医療の発展には不可欠なのです。